Research
研究活動
研究活動
八木亮嘉
分散型自律組織に対する Digital Courtメカニズムの適用可能性の検証
令和3-4年度
本研究では、分散型自律組織におけるオラクル問題に対して、Digital Court というアルゴリズムを用いて解決を目指す。分散型自律組織の特徴である「投票率が低い」という課題を解決するために、既存のDigital Court に加えて委任投票の仕組みを拡張したアルゴリズムを考案した。
共同研究, 株式会社SSマーケット
サーキュラーエコノミーに向けたPCリユースの環境性・経済性評価のためのシミュレーション技術の開発
研究代表者, 令和5-6年度
PCリユース事業における環境性・経済性評価のためのシミュレーション技術の開発を目的とする。PCリユース事業におけるターゲットセグメントの決定や、製品調達、価格設定等を支援するためのシミュレーション技術を開発する。
社会連携講座, 三菱電機株式会社
研究分担者, 令和5-7年度
サーキュラーエコノミーの実現にあたっては、環境負荷の低減と同時に、エコシステムを構成するステークホルダーの経済合理性を成立させることが重要です。そこで、本講座では、エコシステム全体のモデル化に取り組むとともに、モデルを用いたシミュレーションによりステークホルダー間の関係性を整理したうえで、経済合理性を阻害する要因を探求し、その解決に向けた研究を進めます。
共同研究, Lively合同会社
企業経営におけるライフサイクルアセスメント（LCA）の活用に向けた方法論開発の研究
研究代表者, 令和5年度
企業経営におけるLCAの意義の明確化と活用に向けた方法論の開発を目的とする。企業経営におけるLCAの活用事例を収集し、企業経営においてLCAが果たす役割、意義を明らかにした上で、企業経営においてLCAを戦略的に活用するための方法論の開発を行う。
インクルーシブ工学連携研究機構（RIISE /ライズ）, 価値交換工学, メルカリR4D
Sharing and reuse platform for well-being (ShareWel)
研究協力者, 令和4-6年度
ShareWelは、モノとコトのシェアリング・リユースのための東京大学発のサービスです。東京大学インクルーシブ工学連携研究機構（RIISE /ライズ）の価値交換工学の活動の一環で東京大学内で不要になった研究室の物品（什器、消耗品等）をリユースするためのサービスの実証実験を行っております。
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
製品サービスシステムにおけるデジタル技術の環境・経済評価シミュレーションの開発
研究代表者, 令和5-7年度
近年、環境負荷の削減と経済活動の拡大を同時に実現する手段として、製造業が製品機能をサービスとして提供する「Product-Service Systems（PSS）」が注目を集めている。PSSによる環境的・経済的な効果を高めるためにはIoTなどのデジタル技術の活用が必要不可欠である。本研究では、PSSの設計段階においてデジタル技術による環境的・経済的な効果を評価するためのシミュレーションを開発する。
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
メカニズムデザインの実践に向けたフィールド実験基盤の構築と活用
研究分担者, 令和4-6年度
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
製造業のサービス化に必要なケイパビリティの解明とその向上を支援する実践的手法開発
研究代表者, 令和2-4年度
製造業のサービス化による環境的・経済的な効果を高めるためには、製品の製造・販売とは異なる組織的な能力（ケイパビリティ）が必要である。本研究では、サービス化による環境的・経済的な効果を高めるために必要なケイパビリティを体系化し、その向上を支援する実践的手法を構築する。
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
学習価値を高めるコンテキスト共有プロセスの解明とその授業実践を支援するツール開発
研究代表者, 平成29-31年度
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
知識工学的アプローチによる感性価値認識のモデル構築と生体情報のマッピング
研究分担者, 平成28-30年度
科学研究費助成事業 若手研究(B)
定量情報が不十分な上流設計段階でのサービス品質評価を実現する定性シミュレーション
研究代表者, 平成27-28年度
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
サービス品質の変動要因を考慮する高品質サービスの設計支援環境に関する研究
研究分担者, 平成26-28年度
科学研究費助成事業 特別研究員奨励費
継続的な品質改善を実現するサービスPDCAサイクル実行支援ツールの開発
研究代表者, 平成22-24年度
SciREX共進化実現プログラム（第Ⅲフェーズ）
ミッション誘発型のSTI政策及び研究開発戦略の検討プロセスの客観的な手法開発
共同代表者, 令和5-7年度
ミッション誘発型の新興・融合研究領域の決定プロセスにおいて広く利用可能で、決定における属人的バイアスが生じる可能性を最小化できるような、説明可能性・検証可能性・包摂性を備えた客観的エビデンスを生成するための大規模データ分析および超学際的エンゲージメントの手法を開発する。手法の開発とその効果の評価・検証を、文部科学省内の分野所掌課、研究助成機関等との連携・共進化の関係のもとで行う。
環境研究総合推進費 革新型研究開発（若手枠）
サービス志向型サーキュラーエコノミービジネスの環境負荷削減ポテンシャル評価に関する研究
研究分担者（サブテーマリーダー）, 令和4-6年度
本研究では、従来の製品売り切り型のビジネスではなく製品の機能をサービスとして提供するビジネスをサービス志向型CEビジネスと呼び、その環境ポテンシャル評価方法を提案することを目的とする。具体的には、サービス志向型CEビジネスの様々なシナリオを作成し、さらに消費者行動・環境影響評価モデルを開発することで消費者受容性と環境負荷削減効果を評価する。
科学技術振興機構 戦略的創造研究推進事業（社会技術研究開発）「問題解決型サービス科学研究開発プログラム」,「未来を共創するサービス研究開発」の可能性調査
日本製造業のサービス化における阻害要因とその解決のための研究課題に関する調査
研究分担者, 平成28年度
科学技術振興機構 戦略的創造研究推進事業（社会技術研究開発）「問題解決型サービス科学研究開発プログラム」
高等教育を対象とした提供者のコンピテンシーと受給者のリテラシーの向上による共創的価値の実現方法の開発
研究分担者（グループリーダー）, 平成25-28年度